業務用コピー機(複合機)の耐用年数とは？新品と中古コピー機について

コピー機(複合機)は仕事をするうえで欠かせない事務機器になります。

現在、利用しているコピー機(複合機)は何年使用していますか？

コピー機(複合機)の使用年数なんて考えたことがない。って思う方が多いと思います。

業務用コピー機(複合機)は高額な商品ではありますが、コピー機(複合機)は長期間使用し続けると、経年劣化のため部品の摩耗などによる故障が発生したり、不具合が多くなります。

実際にコピー機を導入した際には、いつまで使えるのか、機械の寿命が気になりますよね。

機械の寿命を考えることは、導入すべき機種選びや、リース契約にするかレンタル契約にするか、又は一括購入にするかなどを考慮するうえでも重要になってきます。

この記事では業務用コピー機(複合機)の寿命や耐用年数についてご説明します。

これからコピー機(複合機)の導入を検討している方は是非、参考にしてみてください。

⇒コピー機導入時の悩み！リース契約とレンタル契約はどっちがお得？

業務用コピー機(複合機)の耐用年数とは？
コピー機の法定耐用年数とリース契約期間
中古のコピー機(複合機)の耐用年数
まとめ
補足

業務用コピー機(複合機)の耐用年数とは？

機械などの設備には「法定耐用年数」という考え方があります。

法定耐用年数とは、減価償却資産の、法的に定められた使用可能な期間のことです。

コピー機(複合機)にも法定耐用年数があり、耐用年数（寿命）の基準とすることができるでしょう。

しかし、法定耐用年数はあくまでも「法定上の使用可能期間」なので、実際には法定耐用年数は過ぎてしまっても利用することは可能です。

機械や設備ごとに法定耐用年数が決められており、コピー機・複合機の耐用年数は「5年間」になります。

コピー機(複合機)の「製品寿命」としての耐用年数も、ほとんどのメーカーが5年と設定しています。

これは、コピー機(複合機)メーカーも、法定耐用年数である5年間使用されることを想定し、部品や材質の設計・選定をしているからです。

もちろん、５年間は安心して使えますが、5年を超えても問題なく使用できるというケースも少なくありません。

コピー機(複合機)の寿命は基本的に５年間、それ以上になると故障などのリスクはありますが、自己責任で使い続けることは可能だと考えることができるでしょう。

また、コピー機(複合機)の寿命には、経過年数だけでなく、印刷枚数も大きく関係しています。

業務用コピー機(複合機)の多くでは、印刷枚数の総数が300万枚程度で寿命を迎えるとされています。

300万枚を法定耐用年数の5年で割ると、ひと月あたり5万枚です。

もしも、月の印刷枚数が5万枚を超えるほどに多い場合には、耐用年数期間内に寿命を迎えてしまう可能性もあります。

⇒コピー機の法定耐用年数と減価償却について解説！経費計上はできるのか？

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コピー機の法定耐用年数とリース契約期間

業務用コピー機(複合機)の耐用年数は、法定耐用年数は5年間となり、それに合わせてメーカーも5年間使用されることを想定して作られています。

この「5年」という期間は、コピー機(複合機)のリース契約の期間としても、多くのリース会社で採用されています。

コピー機(複合機)のリース期間は、法的には3年～6年での契約が可能です。

法定耐用年数の5年よりも短い期間でリース契約を結べば、最新機種への入れ替えがしやすいなどのメリットもありますが、月々のリース料金は高くなります。

逆に、法定耐用年数の5年よりも長い期間でリース契約を結べば、月々のリース料金は低く抑えることができますが、リース期間中に耐用年数を超えてしまい、故障のリスクが高くなります。

5年のリース期間であれば、耐用年数を超えることもなく、料金も程よく、コピー機(複合機)のリース契約の契約期間としてはちょうど良いバランスと言えるでしょう。

コピー機(複合機)をリース契約で導入すれば、製品として設定されている寿命のタイミングで、ちょうどリース期間が満了するために、新しい機器への入れ替えをスムーズに行えます。

耐用年数を考えるなら、コピー機(複合機)をリースで導入することには大きなメリットがあります。

もちろん、壊れないかぎりは長く同じ機器を使い続けたい、という場合にはリースの再契約も可能です。

また、一括購入という方法もありますし、期間限定のオフィスなどへの設置であればレンタル契約の利用が良いでしょう。

ご自身の使用環境や、目的に合わせた方法で導入することが大切です。

⇒大型の業務用コピー機(複合機)にリース契約が多い理由とは？リース契約のメリットをご紹介

中古のコピー機(複合機)の耐用年数

ここまでご紹介したのは、新品の業務用コピー機(複合機)の耐用年数についてです。

中古のコピー機(複合機)を導入した場合には、耐用年数はどのように考えればいいのでしょうか。

中古の場合でも、メーカーの想定する使用期間「５年間」は変わりません。

製造年月日からどれだけ経過しているかを見て、５年間から経過した期間を引いた期間が機械としての耐用年数と考えることができます。

しかし、中古品の場合には、法定耐用年数の5年間を過ぎているものも販売されています。

中古として販売されるコピー機(複合機)は、業者によって整備もされており、法定耐用年数を過ぎといるとはいっても、問題なく使用できる機械です。

法定耐用年数を超えている中古品の場合には、製造年月日から起算して、「法定耐用年数の20％」が耐用年数として見積もられます。

コピー機(複合機)の耐用年数は5年なので、5年×20％＝1年となり、耐用年数は1年と考えます。

また、法定耐用年数を残している中古品の場合も、「製造年月日から起算して5年（法定耐用年数）」＋「1年（法定耐用年数の20％）」が耐用年数として見積もられます。

⇒中古のコピー機(複合機)を購入しようとしている方必見！メリット・デメリット解説

まとめ

今回は業務用コピー機(複合機)の耐用年数について、新品と中古品に焦点を当て解説させて頂きました。

業務用コピー機(複合機)の法定耐用年数が5年間とされており、メーカーも法定耐用年数の5年間使用されることを想定して製造されています。

そのため、コピー機(複合機)の寿命は5年間と考えることができ、5年を過ぎても使用できますが、故障などのリスクは高くなります。

業務用コピー機(複合機)のリース契約は、耐用年数と同じ5年間に設定されていることが多く、リース契約で導入すれば、コピー機(複合機)の寿命がおとずれるタイミングに合わせて最新機種に入れ替えることができるため、おすすめです。

補足

大型コピー機レンタル「ゼロコピ」では名前の通り、業務用コピー機(複合機)のレンタルサービスを行っております。

「ゼロコピ」のコピー機(複合機)は新品ではなく、中古品になりますが、搬入設置前に整備をして問題ない状態で納品させていただいております。

今回の記事で説明した通り、中古の場合でもメーカーの想定する使用期間、耐用年数は製造年月日から「５年間」になります。

ただ、「ゼロコピ」サービスはコピー機(複合機)の故障が起きた際は無料でメンテナンスする事はもちろんの事、部品交換してもすぐに故障してしまう場合はコピー機本体をまるまる交換させていただいております。

コピー機(複合機)の本体交換作業も無料で行っております。

コピー機(複合機)は使用用途によって機種や契約形態を考える必要があると思いますので、まずは「ゼロコピ」までお問合せいただければと思います。

⇒リース契約が当たり前！？コピー機を「レンタル契約」にするべきポイント4つを紹介